その４．株式市場との関連

株式市場と為替相場

株式相場と為替相場は一見無関係のようではありますが、実は密接な繋がりを持っています。
特に最近では為替・株価・コモディティ（原油や金、小麦等）・債券など様々な金融商品は世界レベルでとても深く、複雑に影響しあっておりどこか一つの市場に大きな変動が起きると、その影響は津波のように全世界に拡大しながら広がっていく傾向があるのです。
金融市場に限らず、複雑系の事象を理解するためには「バタフライ効果」について学ばなければなりません。バタフライ効果についてはまた「相場道場」のカテゴリーで解説致します。

ケーススタディ２　前日の米国株が暴落した

もちろん、株価が暴落した理由にもよりますが、ここでは前提として特定の企業業績が悪化し、その影響が他社の株価の下げに繋がったというあくまでも株式市場内での出来事であったと仮定します。
米国株式の下落は素直に考えれば米ドル売りに繋がります。つまり相対的に円が買われることになりそうです。しかし、日本の株価もまた米国株価の強い影響を受けると考えればそう単純にはいかないのです。
「アメリカが風邪をひくと、日本は肺炎になる」という言葉があるほどです。米国内部のトラブルであっても、日本は自国での出来事と同等、或いはそれ以上の深刻さを持って受け止めなければならないのです。

このようなケースでは円よりもユーロやポンド、オーストラリアドルといった通貨を買い、米ドルを売るのが短期的な戦術としては正しいと考えられます。ただし、あくまでもこのようなケースではそのインパクトは短期的なものに留まります。特定企業の業績悪化が長期的にアメリカの国力減衰に大きく関係するとは考えにくいからです。

ケーススタディ３　日本株が急落した

次は日本株がザラ場中に急落した場合です。今回も例えば数年前のソニーショックのようなケースをイメージして頂ければ分かりやすいと思います。
日本株が下落した場合、事態はかなり複雑になります。これも素直に考えれば円売り要因となりそうですが、市場が一斉に手持ちのポジションを手仕舞うような動きになると一方的な円買い需要が短期的に発生することになります。
このため、仮需筋の強い力によって一旦は円高に振られます。そして、その後株安の原因や株が低下したこと自体が日本の実態経済に悪影響を与えると見られれば徐々に実需によって円安傾向が強まっていきます。この時ポジションを膨らませた仮需筋は我先にと円買いポジションを解消していきますから、円高方向に思わぬ値幅が出ることも想定しておかなければなりません。

このように、短期と長期で値動きが異なることも材料によってはよくあることです。実需と仮需の力関係含めて総合的にイメージすることが大切なのです。